投資信託をやるべきではない7つの理由

投資信託をやるべきではない7つの理由

投資信託をやるべきではない7つの理由

駄目な選択

 

皆さんは投資信託をやっていますか?
最近はつみたてNISAなんてものも始まり、銀行金利が上がらないこんな時代ですから投資信託に目を向ける方も多くいるのではないでしょうか?

 

私は株投資を始めて5年ほどが経とうとしていますが、そんな私に言わせると投資信託はメリットが少ないです。
本気で資産の運用を考えているのであれば、投資信託ではなく個別株に投資をするのがいいでしょう。

 

今回は私が投資信託をやるべきではないと思う理由を7つ紹介します。

 

 

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配当金をたくさん払うことが多いので複利効果が弱い

投資信託では配当金を多く払う投資信託が多いです。
配当金というのは確定利益として増えていき、定期的な収入が欲しい人にとってはまさにおいしいお金です。
その配当金の多さで投資信託を決める人も多いことでしょう。

 

しかし、投資信託は長期投資を前提とした投資なのに配当金を多く払っていたのでは本末転倒です。
何故ならば、長期投資の魅力は複利効果にあるからです。
(関連記事:長期投資による複利効果の恩恵を受けるべし!無配当企業でも悪い企業ではない!)

 

 

配当金を多く払うことで折角の複利効果を弱めているというのは、長期投資家としては滑稽に映ります。

 

また、配当金を多く払っていると投資信託が自転車操業のようになることもよくあります。
投資で利益を得られないので、どんどん新規顧客を獲得して、そのお金を配当金としてみんなに配るわけです。

 

運用レポートをしっかり見ればそういうことは分かるのですが、投資知識のない状態でレポートを見ても何がなんだかわからず、とりあえず配当金の大きい投資信託を契約してしまうなんてことはよくあることです。

 

配当金を多く貰える投資信託がいい投資信託というわけではないということはしっかり理解しておきましょう。

 

 

 

資金が多いと売買手数料は下がるが平均購入単価が上がる

投資信託のようなファンドでは、沢山の人から資金を集めて投資をするので、売買手数料が下がるというメリットがあります。
ほどほどの資金を運用するのであれば確かに売買手数料が下がりメリットが大きいのですが、動かす資金が大きくなりすぎるというのも問題です。

 

なぜならば資金が多いと購入単価が上がってしまうからです。

 

1株1,000円の銘柄が割安でいい株だと注目したとします。
資金が10〜100万円程度の場合は1株1,000円のまま不都合なく購入できることでしょう。

 

しかし、資金が多い場合は購入株数も大きくなってしまい、市場に影響を与えてしまうので1株が1,010円にも1,020円にも上がってしまいます。むしろその程度で済めばいい方です。

 

 

まるで競馬において倍率の高い馬に資金を多く投資すると、その馬の倍率が下がり人気馬になってしまうことに似ていますね。

 

 

ファンドも資金が多すぎる場合は当然運用成績が下がってしまいます。
ウォーレン・バフェットのような投資家も、年間20%以上の投資成績をキープし続けていますが、資金がもっと少なければさらに優れた投資成績のはずと言われています。

 

 

 

手数料を払わなくてはいけない

投資信託ではプロに資金を運用してもらうという名目で別途手数料を払わなくてはいけません。
払う手数料にも幾つか種類があり、この手数料がせっかくの長期投資の複利効果を弱めるものとなっています。
(この手数料の種類については下で紹介しています)

 

 

「いくら複利効果が弱くなってもその分プロが運用して儲けてくれるならいいんじゃないの?」と思われる方もいるかもしれませんが、そんなことはありません。
ランダムウォーク理論によるとプロの投資成績なんてデタラメに株を購入した場合と大差ないと言われているからです。
(関連記事:ランダムウォーク理論を知れば投資信託のバカらしさが見えてくる)

 

長期投資ではとにかく手数料や税金を安くするということが重要です。
投資信託によって手数料を多く払うというのは最初から投資で躓いていることを意味します。

 

 

 

投資先を分散しすぎてしまう

投資信託の良さというと、様々な株に投資をすることでリスクが低いということが一般的に言われています。
これはある程度理に適った投資方法であることは認めます。

 

ただ、私からすると投資信託は分散させすぎています
例えばひふみ投信のポートフォリオを見てみると200銘柄程度に投資し、一番組入比率が多い銘柄でも2%程度です。
(関連記事:ひふみ投信 月次運用報告書)

 

そこまで分散させるということは逆に自信のなさであり、リスクが低い分リターンも小さいです。
全然フェアな戦いではありませんが、こういった投資信託よりは私の方が運用成績はいいです。
(関連記事:株投資の運用利回り実数計算!【ディーツ法と修正ディーツ法】)

 

また、世界一の投資家ウォーレン・バフェットはそのような投資はせず、かなり銘柄数を絞っています。
(関連記事:バフェットは集中投資を推奨しているけど、分散投資の方がリスク少ないんでしょ?)

 

 

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投資のプロと呼ばれるような人は投資が上手くない

先程から何度か投資のプロという言葉を私は使っていますが、私は投資のプロという言い方が好きではありません。

 

何故ならば、大した運用成績を収めている人はほとんどおらず、個人ブログを見てみるとその人たちの方が考察が深く優れた投資成績を残していることも多いからです。

 

もちろん運用資金の多さも違うので一概に比較はできませんが、制約の少ない個人投資家はファンドマネージャーのような人より高い収益を上げやすいことでしょう。

 

また、個人投資家は普通にサラリーマンとして働いていることが多いため、自分が働いている業界にはかなり詳しくなり、将来予想が立てやすくなります
(関連記事:自分が働いている業界に投資すれば新鮮な情報が入ってくる)

 

 

バフェットも投資のプロが運用するして手数料が高くなってしまうアクティブファンドは信用していません。彼は妻に自分が死んだときの資産運用として「資金の90%をS&P500に投資せよ」と伝えています。これは高い手数料を払う上に積極的に株を売り買いするアクティブファンドよりも市場平均並みの運用をするインデックスファンドの方がいい成績を収めるということを表した遺言です。

 

投資を知らない妻にはとにかく手数料の安いインデックス投資を薦めているのです。

 

 

このバフェットの話をこのブログを見てくださっている人が鵜呑みにして真似しないように補足しておくと、バフェットが妻に伝えた運用は我々日本人が真似をするのはちょっと問題があります。

 

何故ならば、バフェットの話は成長見込みが高いアメリカ市場における話であり、アメリカでは信託手数料が安いからです。

 

 

そもそも投資信託のシステム(料金形態)がわかりにくい

この記事では何度も投資信託は手数料が高いという話をしています。
「手数料」と簡単に言っていますが、この手数料には幾つか種類があり、そのせいで投資信託の料金システム自体がわかりづらくなっています。以下にその手数料を示します。

 

販売手数料(購入時手数料)
投資信託を購入する際、投資信託販売会社に払う費用。投資額の1〜3%を取られることがある。販売手数料が無料の投資信託も存在し、ノーロード投信と言われる。
信託報酬
投資信託保有中に運用の手数料として払う費用。年率1〜3%程度を取られることが多い。ファンドが運用に失敗してもしっかり取られる。下がっているのに報酬払えってどうゆうことだよッて気分になること間違い無し!
監査報酬
信託報酬と同様、毎年払う費用。投資信託では、運用・運営が正しく行われているかどうか監査法人の監査を受けることが義務づけられているので、その費用を我々が負担する。微々たる金額であることが多いので、監査報酬は手数料としてあまり意識しなくてもいいことが多い。
信託財産留保額
簡単に言うと解約手数料。0.1〜1.0%程度取られる。

 

 

 

いかがでしょう?恐ろしくガッツリ取られますよね笑
あまり多くないと思いますか?そこからさらに税金の20.315%も引かれると聞いてもまだ少ないと思いますか?笑
(関連記事:長期投資で発生するコスト)

 

 

投資信託を購入した人の多くが、こういった手数料や税金を引かれることで、「販売員に聞いたよりも手元にお金が残らない」ということになります。
これは投資信託の料金体系が分かりづらいため、契約時には想定しなかった手数料や税金が取られてしまうからです。

 

分かりづらくすることは人からお金を巻き上げる基本ですからね。
生命保険もそのたぐいのものです。

 

 

 

こういった分かりづらい料金体系のものは投資するべきではないです。

 

皆さんも通販で何かを購入する際、送料込みとか送料無料とか書いてあるような分かりやすい料金体系のものを好みませんか?
実際にメルカリではほとんどの商品が送料込みで出品されています。

 

通販ではしっかり料金体系の分かりやすいものを選んで購入するのに、投資では何故分かりづらいものを購入する道理があるのでしょう?

 

そんな分かりづらいものに投資をするくらいなら、自分で銘柄を選んで投資するようにしましょう。
なんせ特定の証券会社でNISA口座を開設して投資をすれば、税金も手数料も無料というかなり分かりやすい料金体系になるわけですからね。
(関連記事:所得税や住民税がなければ良いと思うなら、NISAを素晴らしいと思うはず【NISAとは?】ネット証券選びはこれだけ知っておけばいい!!4つのポイント)

 

 

 

人に運用を任せるので投資知識が全くつかない

退職金を運用しようと考え、初めて投資を始めるような年配者の場合は、投資信託という選択肢ももしかしたらありかもしれません。

 

これから20年ほどしかないので学習に対する費用対効果が若者に比べると低いですし、運用期間が若者より短い分複利の効果が下がってしまいますからね。

 

また、どうしても脳の老化がありますので若いときよりは学習が大変でしょう。老後から金融知識を付けていくくらいなら、新しい趣味などを見つけて老後を楽しんだ方が充実した人生になるかもしれません。
(ただ、年齢を言い訳に新しい学習を始めない人には、ウォーレン・バフェットやチャーリー・マンガーという90歳前後になっても常に金融知識をつけようとしている人がいることも知っておいて下さい笑)

 

 

 

しかし、若い人がいきなり投資信託という選択をするのはどうなんでしょうか?

 

投資信託は人に投資を任せてしまうので、例え40年間投資信託をしたところで投資知識はなんにもつきません。

 

発展途上国だったころは金利が高く、銀行預金をしていればある程度お金が増えていったので、極論を言えば銀行に預けるという金融知識だけ持っていればよかったのですが、そんな時代は終わったというのに未だに銀行預金にちょっと毛が生えた程度の知識しか持っていない人が多すぎます
(関連記事:あなたが長期株式投資をすると日本の経済が回りだす!)

 

 

その毛が生えた程度の金融知識というのが投資信託のことです。

 

しかし、そんな知識しか持っていないようでは、これからの人生で金融知識を持った人に食い物にされていくだけでしょう。
食い物にされる一つの例が投資信託ですね。なんせ投資信託会社はリスクをほとんど追うことなく他人の金で投資をして儲けることができるんですから、こんなおいしいことはありません。

 

 

いつまでもそんなことではいけません。
金融知識を個々人が持ち、自分の資産は自分で守り、増やしていかなくてはいけないのです。

 

そのためには若いうちから投資信託ではなく、自分で銘柄を選んで株を購入するという行為をしていきましょう。
株投資をしていると、損をしないように、儲けられるように、と様々な情報を収集しようとするので、自然と金融知識がついてくることでしょう。
(関連記事:【株式投資メリットまとめ】私が株式投資をして良かったと思うこと)

 

 

また、若いうちに投資をしておけばさほど資産を持っていないでしょうから、例え失敗したとしても損害は軽微です。
なので、投資信託なんかに頼らず、積極的に自分でお金を運用して知識を付けていくようにしましょう。

 

 

さいごに

投資信託をやるべきでない理由をたくさん並べさせていただきましたが、上場している投資信託ETFなどでは信託報酬が0.1%を切るような優良なものも存在します。

 

投資戦略としてポートフォリオにETFを混ぜるというのは一考に値するでしょう。

 

ただ、手数料の馬鹿高い投資信託を選択するというのは絶対に辞め、賢い投資選択をするようにしましょう。

 

 

 

 

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